はいまたホットな東洋経済オンラインの記事です。まあ私が時々取り上げる、若い人たちの働き方問題絡みですが。こちら、
入社8年､ITベンチャー勤務30歳の強烈な後悔、企業理念だけで就職先を決めた先に見た現実
私昔から、ビジョンを強調しすぎる社長は眉につばつけるようにしてます。
ようするに、本来安定志向だったのに、’情熱的な’ベンチャー企業さんに誘われて新卒で入社してしまったけど、死んだ。
で、ついに続けられなくなってやめたけど退職金一つもらえなかった。というお話。
しかも誘われ方がすごい。そもそもこの方はまだ在学中にインターンでこのベンチャー企業に参加されたのですが、正直はたから見るとほとんど、
折伏、洗脳です。
だってさ、
’終業後の23時頃から始まる飲み会では始発電車が動き出すまで飲み明かし…‘
ですよ。
そういう自制のない人間が、会社という組織をまともに成長點せられすとは思えない。
確かに、ベンチャー企業の場合、立ち上げの際はとにかく自転車操業で無理をするのは当たり前です。
でもそれはあくまで、
創業者とそのパートナーたちのお話
もちろんシリコンバレーなんかで、テック系ベンチャーがどんどん伸びていく状況にある場合、たしかに被雇用者側にもかなり無理な労働が要求される場合は多々あります。
ただし、それでも働くのはベンチャーが成功した場合の
見返りが大きいから
いちばん有名なのはストック・オプションですよね。上場したらあっという間に億り人というケースは少し前まで随分ありました。
最近は、あのシリコンバレーですら、そういうユニコーンは減ってきているようですが。
それはともかく、この話を読んで私は流石に考え込みました。
私は、今の格差社会がすべて自己責任でなんて絶対思いません。今の市場資本主義はかなり末期症状を呈していて、極端な貧富の差は開くばかり。一方いわゆる中流の貧困化が進んでますから。
ただ、自己責任とは別に、若い方たちもう少し自分の権利と、状況判断の必要性を
自覚しましょう！！
無自覚がすぎます。
大体、有給は基本取れない。サービス残業やらされ放題ってひどいでしょう。
少数精鋭といえば聞こえはいいけど、要するに人増やして人件費が増えるのが嫌なんでしょう。
でも、一番気にかかったのは、このかたの
’入社から1年も経つと、Sさんも心身に違和感を覚えるようになっていったそうです。’
いやその時点でやめましょうよ。
後、インターンである人間に、甘い言葉をかける創業者なんて、結局無意識のうちに操作しやすい、いや洗脳しやすいって見抜いての勧誘でしょう。
大体、インターンなんて結局そんなに大したことはやらされません。むしろ企業がわが、使えるかどうか判断するお試し期間でもあります。それなのに逆に社長や役員が、熱心に近づいてくるならむしろ警戒スべきでしょう。
新卒なんて、まだ社会の歯車でさえないということを自覚スべきです。
だからこそ逆に、新卒で選ぶ会社なんて、福利厚生が完備していて後、すでに働いている人が安定している用にみえる、これが大事だと思います。
やりがいなんてものを最初から期待するのはやめたほうがいいです。漬けこまれるのがおちですから。
ただ、自分がどんなSkillを身につけられるのかは、質問して把握したほうがいいと思います。
だって、新卒で自分のやりたいことなんてそうそうわかりませんよ。
私なんてアラシスですが、未だにわかったような、わからないような。
自分が疲弊しないでかつ、自活できること。
これが一番最初の仕事を選ぶ基準だと思います。
それこそ、残業がコントールされている職場なら、勉強したり副業を試してみたりする時間もエネルギーも確保できますから。
この記事の最後に、いわば会社選びの条件がリストされています。こんな感じ。
・給与の額、決め方、昇給制度
・賞与や退職金制度
・通勤時間や通勤手当
・転勤制度
・労働時間
・フレックスタイム制の有無
・年間休日や有休などの休暇制度
・有休取得率
・福利厚生制度
大企業の場合は、この手のことはきちんと文書化されているのでそれを請求すればいいと思います。もちろん内定が出た時点でです。
つまり、企業側が雇いたいというオファーをだしたのなら、それを受けるかどうか色々な条件を検討するのは当然のことでしょう。
ただ、誰もが有名大企業に就職できるわけではありません。高卒のかた、有名大学以外の大卒の方は、中小企業にも目を向けたほうがいいでしょう。
中小企業の場合、まず何よりも給料が安すぎるところは避けたほうがいいです。理由は簡単。
企業主、社長が無能だから。
後、有給制度、取得率、そして残業時間の大体の月平均これも大事です。
ただ、会社が小さい場合、お正月とお盆以外は極端にまとまった休みは取りにくいかもしれません。それは理想ではないけど、普通に有給が取れるなら悪くないです。
今どき、交通費を出さない会社なんてすぐ逃げ出すものですし。
後、福利厚生に関しては、保険や年金の完備ですね。もちろん退職金制度も。
賞与に関しては、これも中小企業の場合、毎年同じ用に給料の何ヶ月分も出せというのは、ちょっと非現実的でしょう。ただ、質問にコツが要りますが、大体最低線はどれぐらいなのか聞いてみるといいですよ。
日本の場合、潰れていい中小企業が過剰に保護されているのは事実です。一方アメリカの場合、それなりにやっていける中小企業でも、あまりに簡単に大企業に潰されるか、吸収されてしまうので、こちらもやりすぎですが。
今は少子化のせいで、就職氷河期ではありません。ですから
新卒は、消耗せずに働ける会社を選びましょう。
その上で、選んだ会社が自分が長くやっていけそうな場所だったらラッキーだし。そうでなかったら、自分の時間を使って次の準備をするものです。